規格・基準集（第16版・2025年6月発行PDF版）
株式会社環境技研では1992年の初版より法令等の情報を冊子として取りまとめた「～産業をとりまく～ 規格・基準集」を発行してきました。インターネットを活用した情報収集が当たり前になった現在でも情報が一か所に集約されている利便性を感じるタイミングがしばしばあります。この度、紙のみで発行しておりました規格・基準集をより広くご利用いただくために電子化して配布させていただきます。ダウンロードの際にご利用者様の情報入力が必要となります。
１．水に係る規格・基準 ＜ダウンロードフォームに進む＞
Ⅰ．水質汚濁に係る環境基準
１．公共用水域の水質汚濁に係る環境基準
表１人の健康の保護に関する環境基準
表２生活環境の保全に関する環境基準
１河川
２湖沼
表３ダイオキシン類対策特別措置法による環境基準
表４監視項目及び指針値（公共用水域）
表５水生生物保全要監視項目 淡水域（公共用水域）
表６水域類型の指定状況
（１）群馬県内の河川
（２）群馬県内の湖沼
２．地下水の水質汚濁に係る環境基準
表１地下水の水質汚濁に係る環境基準
表２ダイオキシン類対策特別措置法による環境基準
表３要監視項目及び指針値（地下水）
Ⅱ．排出水に係る基準
１．水質汚濁防止法に基づく排水基準
表１有害物質に係る一律基準
表２生活環境に係る一律基準
表３ダイオキシン類水質排出基準
表４特定地下浸透水に係る検出されるとする濃度
表５水質汚濁防止法地下水浄化基準
表６水質汚濁防止法及び群馬県条例排水基準（排水基準、特定排出水規制基準、特定排出水基準）
表７水質汚濁防止法施行令に基づく特定施設
表８群馬県条例に基づく特定施設
表９ダイオキシン類対策特別措置法施行令に基づく特定施設
２．下水道法
表１下水排除基準
３．群馬県廃棄物処理施設維持管理基準
表１地下水基準
表２排水基準
Ⅲ．その他
１．飲料水等
・水道法施行規則における検査頻度及び基準値
・水道水質管理における留意事項による検査頻度及び基準値
・建築物における衛生的環境の確保に関する法律施行規則における検査頻度及び基準値
表１水道水質基準及び食品製造用水、ミネラルウォーター類の基準
表２水質管理目標設定項目
表３要検討項目
表４原水の汚染の程度を表し、浄水処理等の工程管理のために有用となる項目
表５浄水処理対応困難物質
表６過去に水質事故の原因となった物質等
表７公衆浴場水質基準
表８プール水の衛生基準
表９特定建築物における雑用水の水質基準と測定頻度
表１０温泉飲用利用基準（微生物学的衛生管理）
表１１水浴場水質判定基準
２．工業用水
表１工業用水基準
表２冷却水，冷水，温水，補給水の水質基準値
３．水産用水
表１水産用水基準
表２水産用水基準（底質）
表３水産用水基準（人の健康の保護に関する環境基準に定められている有害物質）
表４水産用水基準（生活環境の保全に関する環境基準に定められている有害物質）
表５水産用水基準（要監視項目として定められている有害物質）
表６水産用水基準（ダイオキシン類による大気の汚染、水質の汚濁及び土壌の汚染に係る環境基準）
表７水産用水基準（基準値、指針値が定められていない有害物質）
２．大気に係る規格・基準 ＜ダウンロードフォームに進む＞
Ⅰ．大気汚染防止法
１．法の概要
２．大気汚染防止法規制物質
表１規制物質一覧
表２特定物質一覧
３．ばい煙に係る測定義務
（１）一般的な施設の測定項目と規模
表１一般的な施設の測定項目と規模（抜粋）
（２）ばい煙発生施設及び揮発性有機化合物排出施設の測定頻度
表２各施設の測定頻度
※粒子状水銀濃度の測定省略について ４．ばい煙排出基準
（１）硫黄酸化物（Ｋ値規制）
表１硫黄酸化物の規制基準（Ｋ値）
（２）硫黄酸化物の排出基準算出式
（３）ばい煙発生施設の窒素酸化物排出基準
表２窒素酸化物排出基準（抜粋）
表３窒素酸化物排出基準（抜粋）
（４）ばい煙発生施設のばいじん排出基準
表４ばいじん排出基準（抜粋）
（５）小型ボイラーに係る排出基準
表５小型ボイラーに係る排出基準
５．ばい煙に係る有害物質排出基準
（１）有害物質の排出基準
表１有害物質の排出基準
（２）有害物質に係る上乗せ排出基準
表２群馬県有害物質上乗せ排出基準
６．揮発性有機化合物排出施設に係る排出基準
表１規制対象となる揮発性有機化合物排出施設及び排出基準
７．特定粉じん発生施設に係る規制基準
表１特定粉じん発生施設及び規制基準
８．特定粉じん排出等作業に係る作業基準
表１特定粉じん排出等作業及び作業基準
９．水銀等の排出基準
表１水銀排出基準
１０．（水銀）要排出抑制施設の設置者の自主的取組について
＜自主的取組の内容＞
＜留意事項＞
表１要排出抑制施設
１１．ばい煙特定施設（群馬県の生活環境を保全する条例）
表１ばい煙特定施設 （条例施行規則別表第１）
表２いおう酸化物の規制［Ｋ値規制］
表３ばいじんの排出基準
表４有害物質の排出基準
Ⅱ．大気の汚染に係る環境基準等について
１．大気の汚染に係る環境基準について
表１大気の汚染に係る環境基準
表２微小粒子状物質による大気の汚染に係る環境基準
２．有害大気汚染物質に係る環境基準について
（１）ベンゼン等指定物質の環境基準
表１ベンゼン等による大気汚染に係る環境基準
（２）有害大気汚染物質による健康リスクの低減を図るための指針となる数値（指針値）
表２環境中の有害大気汚染物質による健康リスクの低減を図るための指針となる数値（指針値）
Ⅲ．有害大気汚染物質の概要
１．有害大気汚染物質の種類
（１）「有害大気汚染物質に該当する可能性がある物質」（２４８物質）
表１有害大気汚染物質に該当する可能性がある物質
（２）優先取組物質（２３物質）
表２優先取組物質
２．指定物質排出施設・抑制基準一覧
（１）ベンゼン
表１ベンゼンに係る指定物質排出施設と指定物質抑制基準の対応
（２）トリクロロエチレン、テトラクロロエチレン
表１トリクロロエチレン及びテトラクロロエチレンに係る指定物質排出施設と指定物質抑制基準の対応
Ⅳ．排ガス測定用測定口及び踊り場取り付けについて
Ⅴ．ダイオキシン類に係る基準
１．ダイオキシン類の定義
２．大気に係る環境基準
３．大気に係る特定施設
４．大気排出基準
５．廃棄物焼却炉に係るばいじん・焼却炉の処理等
６．固形燃料化施設に係る基準
７．ごみ焼却施設における焼却炉の周辺作業の環境評価
８．廃棄物焼却炉・解体時のダイオキシン類測定
表１毒性等価係数（ＴＥＦ）
表２環境基準値（大気）
表３特定施設一覧表（大気施設）
表４設置者による測定・報告関係
表５排出ガスに係る排出基準値
３．悪臭に係る規格・基準 ＜ダウンロードフォームに進む＞
Ⅰ．悪臭防止法の概要
１．目的（第１条）
２．特定悪臭物質及び臭気指数（第２条）
表１規制物質
３．規制地域（第３条）
４．規制基準（第４条）
５．改善勧告等の行政処置（第８条）
６．事故時の処置（第１０条）
７．悪臭の測定（第１１条）
８．測定の委託（第１２条）
Ⅱ．悪臭防止法第３条に規定する規制地域（群馬県）の指定
及び同法第４条に規定する規制基準の設定（群馬県告示１５９号）
１．規制地域
２．規制基準
３．特定悪臭物質の濃度と臭気強度の関係
表２６段階臭気強度表示法
表３特定悪臭物質の濃度と臭気強度の関係（単位：ppm）
Ⅲ．臭気指数,臭気排出強度の算定の方法
１．臭気指数及び臭気排出強度の算定の方法
（１）臭気指数の算出
①環境試料
②排出口試料
③排出水試料
（２）臭気排出強度の算出方法
Ⅳ．その他
表１各悪臭物質の主要発生源事業所
表２悪臭防止の方法
Ⅴ．群馬県内における悪臭防止法に基づく規制地域毎の敷地境界線上の規制基準値
４．騒音・振動に係る規格・基準 ＜ダウンロードフォームに進む＞
Ⅰ．騒音
１．騒音規制法に係る規制基準
（１）騒音規制法（昭和48年6月10日法律第98号）の概要
（２）騒音に係る特定施設・特定建設作業
表１群馬県における騒音規制法特定施設一覧表
表２群馬県県条例に基づく特定施設
表３騒音規制法に基づく特定建設作業
（３）騒音に係る規制基準等
表４群馬県における特定工場等騒音規制基準
表５特定建設作業騒音規制基準
表６自動車騒音の限度
表７群馬県における指定地域内の区域の指定
２．環境基本法に係る環境基準
（１）騒音に係る環境基準について
表１環境基準
表２群馬県における各類型を当てはめる地域の指定
表３環境基準「道路に面する地域」
表４環境基準「幹線交通を担う道路に近接する空間」
３．群馬県廃棄物処理施設の構造及び維持管理等に関する基準
（１）目的
（２）騒音に関する基準について
表１敷地境界における騒音基準
Ⅱ．振動
１．振動規制法に係る規制基準
（１）振動規制法（昭和51年6月10日法律第64号）の概要
（２）振動に係る特定施設・特定建設作業
表１振動規制法特定施設一覧表
表２県条例に基づく特定施設
表３振動規制法に基づく特定建設作業
表４県条例に基づく振動に係る特定建設作業
（３）振動に係る規制基準等
表５特定工場等振動規制基準
表６特定建設作業振動規制基準
表７道路交通振動の限度
２．群馬県廃棄物処理施設の構造及び維持管理等に関する基準
（１）目的
（２）積替施設、中間処理施設及び最終処分場の維持管理等に関する共通の基準
表１敷地境界における振動基準
Ⅲ．低周波音
１．低周波音問題対応のための手引書について
２．低周波音問題対応のための「手引」
（１）低周波音問題対応の進め方
（２）測定の実施
（３）評価方法
３．低周波音問題対応のための「評価指針」
（１）適用範囲
（２）参照値
表１低周波音による物的苦情に関する参照値
表２低周波音による心身に係る苦情に関する参照値
表３低周波音による心身に係る苦情に関する参照値
（３）留意事項
５．産業廃棄物・土壌に係る規格・基準 ＜ダウンロードフォームに進む＞
Ⅰ．産業廃棄物
１．産業廃棄物の概要
２．産業廃棄物の分類
表１産業廃棄物(事業活動に伴って生じた廃棄物)
表２特別管理産業廃棄物
３．特別管理産業廃棄物の判定基準
表３金属等を含む産業廃棄物に係る判定基準(埋立処分)
表４ポリ塩化ビフェニル汚染物等の該当性判断基準について
４．許可を要する産業廃棄物処理施設
表５種類及び規模
５．油分を含むでい状物の取扱いについて
表６産業廃棄物分類上の取扱い（埋立処分）
６．中間処理施設の維持管理等に関する個別の基準
表７がれき類の破砕による場合における維持管理等に関する基準
７．肥料
表８汚泥肥料等
Ⅱ．土壌
１．土壌環境基準
(1)土壌の汚染に係る環境基準(土壌環境基準)
(2)ダイオキシン類による土壌の汚染に係る環境基準
表１土壌の汚染に係る環境基準
表２ダイオキシン類による水底の底質の汚染、土壌の汚染に係る環境基準
２．土壌汚染対策法
(1)土壌汚染対策法とは
(2)土壌汚染とは
(3)土壌汚染状況調査とは
(4)汚染土壌の管理と措置
①要措置区域
②形質変更時要届出区域
(5)平成30年、31年に改正された主な改正点
①土壌汚染状況調査の実施対象となる土地の拡大
②汚染の除去等の措置内容に関する計画書提出命令の創設
③リスクに応じた規制の合理化
図１土壌汚染状況調査及び要措置区域等の指定の流れ
表３特定有害物質の種類と指定区域の指定基準等
３．宅地造成及び特定盛土等規制法
４．土砂等による埋め立て等の規制に関する条例
表4 各自治体における土砂条例の概要
表5 調査項目及び基準値
６．労働安全衛生に係る規格･基準(作業環境測定等) ＜ダウンロードフォームにすすむ＞
Ⅰ．労働安全衛生法
図１労働衛生に関する主な法令について
Ⅱ．作業環境測定法
１．作業環境測定の実施について
表１作業環境測定を行うべき場所と測定の種類等
２．作業環境測定の実施から評価まで
表２管理区分
３．作業環境測定士とは
４．騒音作業場の作業環境測定
表３騒音測定における管理区分
５．作業環境測定結果の評価に基づいて行う事業所の措置
Ⅲ．作業環境測定特例許可制度とは
Ⅳ．作業環境測定基準の概要
表１作業環境測定基準（測定・分析方法）
表２管理濃度
表３粉じん障害防止規則
表４有機溶剤中毒予防規則
表５特定化学物質予防規則
表６石綿障害予防規則
表７鉛中毒予防規則
表８電離放射線障害予防規則
表９事務所衛生基準規則
Ⅴ．女性労働基準規則
女性労働基準規則の対象物質（26物質）
Ⅵ．騒音に関する基準
騒音障害防止のためのガイドライン
（別表第１）
（別表第２）
別紙１ 作業環境測定による等価騒音レベルの測定
別紙２ 定点測定による等価騒音レベルの測定
別紙３ 個人ばく露測定による等価騒音レベルの測定
別紙４ 等価騒音レベルの推計
Ⅶ．特定化学物質障害予防規則による溶接ヒューム濃度の測定
１ 溶接ヒュームの濃度の測定
２ 換気装置の風量の増加等
３ 呼吸用保護具を選択し労働者に使用させる
４ 毎年、フィットテストを実施する
５ 記録を保存する
別表第１
別表第２
別表第３
別表第４
別表第５
Ⅷ．個人ばく露測定について
個人ばく露測定の進め方
表1． 労働安全衛生規則第577 条の２第２項の規定に基づき厚生労働大臣が定める物及び厚生労働大臣が定める濃度の基準等
（67物質：令和６年４月１日施行）
表2． 労働安全衛生規則第577 条の２第２項の規定に基づき厚生労働大臣が定める物及び厚生労働大臣が定める濃度の基準等
（112物質：令和７年４月１日施行）
７．石綿(アスベスト)に係る規格･基準 ＜ダウンロードフォームに進む＞
Ⅰ．石綿(アスベスト)の基礎知識
１．石綿の定義
２．石綿の種類
表１石綿の種類とその鉱物名
３．石綿の物性
４．石綿の用途
５．石綿の有害性
６．石綿規制の変遷
表2 猶予措置があった製品について
Ⅱ．JIS A 1481 による建材製品中のアスベスト含有率測定方法
１．概要
表１建材製品中のアスベスト含有率測定方法と測定概要
２．ＪＩＳ Ａ 1481-1（建材製品中及び天然鉱物中のアスベスト定性分析）分析フロー
３．ＪＩＳ Ａ 1481-2（建材製品中のアスベスト定性分析）分析フロー
４．ＪＩＳ Ａ 1481-3（建材製品中のアスベスト定量分析）分析フロー
５．ＪＩＳ Ａ 1481-4（アスベスト低濃度試料の定量分析方法）分析フロー
６．ＪＩＳ Ａ 1481-5（建材製品中のアスベスト定量分析）分析フロー
７．ＪＩＳ Ａ 1481規格群（建材製品中のアスベスト定性分析・定量分析）フロー
Ⅲ．JIS K 3850-1 による空気中の繊維状粒子測定方法
(光学顕微鏡法及び走査電子顕微鏡法)
１．位相差顕微鏡法
２．位相差・分散顕微鏡法
３．走査電子顕微鏡法
Ⅳ．石綿の事前調査
1 石綿の事前調査
2 石綿の事前調査結果の報告義務
８．室内空気環境に係る規格･基準 ＜ダウンロードフォームに進む＞
Ⅰ．シックハウス
1 室内濃度指針値の概要
表1 室内空気濃度指針値一覧表
表2 物質の毒性指標
2 シックハウス症候群とVOC の一般的性質
Ⅱ．学校環境衛生基準(シックスクール)
第1 教室等の環境に係る学校環境衛生基準
表1 検査項目及び基準値
表2 検査方法
第2 飲料水等の水質及び施設・設備に係る学校環境衛生基準
第3 学校の清潔、ネズミ、衛生害虫等及び教室等の備品の管理に係る学校環境衛生基準
第4 水泳プールに係る学校環境衛生基準
第5 日常における環境衛生に係る学校環境衛生基準
表3 日常における環境衛生に係る学校環境衛生基準
第6 雑則
Ⅲ．温泉
９．環境アセスメント ＜ダウンロードフォームに進む＞
Ⅰ．環境影響評価制度
1 環境影響評価制度の概要
図1 環境アセスメント制度の概要
2 対象事業
表1 環境アセスメントの対象事業一覧
3 手続きの流れ
表2 手続きの流れ
4 対象項目
表3 対象項目一覧
5 住民等の参加
Ⅱ．廃棄物処理施設の設置に係る生活環境影響調査
1 事前協議制度について
表1 事前協議制度の手続きの流れ
2 生活環境影響調査について
表2 生活環境影響要因と調査事項
表3 生活環境影響要因と生活環境影響調査項目(焼却施設)
表4 生活環境影響要因と生活環境影響調査項目(最終処分場)
表5 生活環境影響要因と生活環境影響調査項目(破砕・選別施設)
Ⅲ．大規模小売店舗立地法の概要
1 対象
2 届出等の手続き
１０．環境マネジメントシステム ＜ダウンロードフォームに進む＞
Ⅰ．ISO14001
1 ISO14001(JIS Q 14001)規格の概要
表1 JIS Q 14001 規格の目次
2 ISO14001(JIS Q 14001)規格の定義
3 環境側面
4 主な環境関連法規
表2 主な環境関連法規一覧
Ⅱ．エコアクション21
1 エコアクション21 ガイドラインの概要
2 エコアクション21 の特徴
3 環境経営システム
図1 PDCA サイクルに基づくエコアクション21 の14 の取組項目(要求事項)
4 環境情報を用いたコミュニケーション
１１．その他
Ⅰ．放射性セシウムに係る規格･基準 ＜ダウンロードフォームに進む＞
放射性セシウムに関する規制値（厚生労働省）暫定許容値（農林水産省）指標値（林野庁）基準値（環境省）
食品中の放射性セシウムの規格基準
Ⅱ．医薬関連 ＜ダウンロードフォームに進む＞
医薬品及び医薬部外品の製造管理及び品質管理の基準
安定性試験ガイドライン
ガイドラインの目的
薬機法施行規則第12条1項に規定する試験検査機関（第178号）に登録致しました。
Ⅲ．お役立ちサイトのご紹介 ＜ダウンロードフォームに進む＞